電話交換機に連動したPHS運用は、今も多くの病院で見慣れた光景です。個人のスマートフォン保有率が9割を超えた今でも、「導入コストやランニングコストが高額で、今の経営状況では踏み切れない」「既存のナースコールシステムがスマホ連携に対応していないのでは」「PHSから切り換えるだけのメリットを、まだ見出せていない」——そう感じている病院は、決して少なくありません。老朽化した設備の更新や新病院建設など、大きな節目のタイミングに合わせて検討を進めているケースも多く、スマホへの切り替えは多くの施設にとって「いつか」のテーマになっているのが実情です。

追い風となるDX補助金

こうした状況に、追い風となる動きがあります。今年度、医療機関の業務効率化・職場環境改善を支援する補助金が新設され、1病院あたり上限8,000万円が交付されます。要件としては、「業務効率化計画」の作成・提出、院長等が委員長を務める「業務効率化推進委員会」の設置、ベースアップ評価料の届出などがあり、成果が認められない場合は返還を求められることもあります。申請の段階で「ICT機器の活用方法、それによってどんな成果を上げるか」を具体的に示すことがポイントです。

補助金に関する詳しい情報は厚生労働省のウェブサイトを参照ください。
※申請受付の期限は各都道府県により異なりますが7月下旬頃と見込まれています。‍
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_70522.html

施設によって異なる、導入の背景

当社は病院・介護施設向けにスマホ導入支援事業を行っており、日々多くの問い合わせやご相談をいただきます。ただ、導入を検討する背景や台数は施設によってさまざまです。「PHSが壊れたが購入費用も修理費用も高く、この機会にスマホに乗り換えたい」「部署を限定して、情報共有手段として数台試したい」「スマホ対応の電子カルテを導入したので、少なくとも数十台単位で入れる必要がある」——。

こうした声を台数・目的別に整理すると、よく見られる活用のパターンが見えてきます。

A　部署限定のスモールスタートで、現場の負担軽減に

ナースコール・離床センサー連携されているPHSのみをスマートフォンに置き換えて緊急対応の効率化、高度化を目指す。電話機能は使わず、電子カルテの記録・参照専用として特定部署に配布する。音声入力アプリ、AIアプリと使って看護記録やカンファレンス、栄養指導、会議の議事録といった煩雑な書類作成を効率化する——。目的や対象部署を絞ることで、数台〜数十台規模の小規模導入でもすぐに効果を創出できるケースです。

B　院外チームへの導入で、情報共有による即時対応に貢献

訪問看護や居宅介護支援などの訪問系職員に、患者・関係機関との連絡やバイタル情報の共有ツールとして持たせる。災害派遣医療チーム（DMAT）向けに、派遣時の情報収集・状況登録用として用意する。オンコール対応者には、まず電話機能中心の「携帯電話代わり」として配布する——。院外で動くスタッフの連絡手段として、現状の通信コストを下げる効果も狙って少数台から導入されることが多いパターンです。

C　全館導入で、病院全体の生産性を上げる

病棟から事務部までのPHSをスマートフォンに置き換えて、ナースコール連携・チャット機能・内線機能・電子カルテの3点認証までを1台に集約する。館内Wi-Fi等通信環境の整備からナースコール連動確認、老朽化した電話交換機の更新、PHSの廃止とスマートフォンのレンタル導入まで、インフラを一体的に刷新する病院もあります。多職種連携の促進や医師の働き方の自由度向上など、効果の幅が大きいのが特徴です。

自院の理想を段階的に実現する「最適なＤＸ推進ロードマップを」見つける

同じ「スマホ導入」でも、目的や規模によって使い方は大きく異なります。それぞれの病院の課題と導入背景を知り、自院がどのパターンに近いかを知ることが、次の一歩を考える出発点になります。

次回は、実際にスマホを導入した病院様のもとへ足を運び、活用方法や導入効果についてインタビューした内容をお届けします。

▼「1台月々1000円～　激安スマホほすぴたるん」チラシはこちら
https://drive.google.com/file/d/12oc3Fy_w1LM8US-6S60SHRiLh37i72xd/view?usp=sharing

▼スマホやタブレットのお見積り・DX化のご相談はこちら
https://forms.gle/nGx2CNbacbjxNvFPA